幸せなサラリーマン講座|理想の転職・キャリア・収入を実現

MENU

会社選びの判断基準:お金編

会社選びで迷わない人はいない

 

競争の激しい現在の転職活動においては、

 

最初に内定がでたのが第一志望の会社で、条件も申し分ない

 

などという理想的なパターンになることはレアなケースと考えた方が良いでしょう。

内定獲得後の対応|幸せなサラリーマン講座

そのため、めでたく内定が出ても、

 

この会社で本当に良いのか
この会社を断って良いのか

 

と悩むことがほとんどです。

 

会社を選ぶ基準というのは人それぞれですが、少しでも判断の参考にして頂くために留意点をお話していきます。

 

まずは、「お金」についてから。

収入・待遇による判断基準

 

内定獲得後の対応|幸せなサラリーマン講座

会社を選ぶ上で切っても切れないのが「お金」の話です。

 

年収相場が下がっている現在、どちらかと言えば「もっと欲しいんだけど…」という悩み・希望を持つケースの方が多いでしょう。

 

自分のライフスタイルや家族構成などから「最低限必要な金額」を計算し、その上で妥協点を探ることが必要です。
(特に、高額な住宅ローンを抱えている人は要注意)

 

毎月の給料を確認するのは当然ですが、最も大切なのは「年収ベースでいくらなのか」を把握すること。

 

そのためには、次の項目について確認しておくことが必要です。

 

内定獲得後の対応|幸せなサラリーマン講座基本給

一番基本となる金額ですが、「職務」「職能」「年齢」「勤続」など、計算の基礎となる要素や計算方法は会社ごとに異なりますので、入社時の金額だけでなく、計算方法もできるだけ確認しておきたいところです。

 

内定獲得後の対応|幸せなサラリーマン講座諸手当

家族手当、住宅手当、地域手当などの諸手当が支給されるかどうかは会社によって大きく異なります。諸手当の有無は最終的な手取りに影響しますので、その種類や支給要件を確認しておきましょう。

 

内定獲得後の対応|幸せなサラリーマン講座残業代の有無

所定の労働時間を超える労働に対しては、原則として残業代(割増賃金)の支払い義務があります。しかし、実際には残業代を部分的にしか払わなかったり、一切支払わない会社も存在しますので、残業の取り扱いについては必ず確認しましょう。

 

内定獲得後の対応|幸せなサラリーマン講座賞与の有無

いわゆるボーナスですが、過去の支給実績を確認しましょう。また、「○ヶ月分」といっても計算のベースが基本給の全額の場合と部分的な場合があるので要確認です。また、賞与は多いに越したことはありませんが、年収に占める比率が高い会社は変動リスクがあることに注意。

 

内定獲得後の対応|幸せなサラリーマン講座社会保険加入の有無

社会保険完備」とあれば、「健康保険」「厚生年金保険」「労働者災害補償保険」「雇用保険」の4つすべてに加入できる会社ということです。

 

加入によって相応の保険料負担はありますが、病気やケガ等による万が一の休業や失業や老後への備えができるという意味で、社会保険を完備している会社の方が安心でしょう。

 

内定獲得後の対応|幸せなサラリーマン講座

なお、次のように「給与の手取り額」「賞与の手取り額」を簡単に計算できるサイトもありますので、内定企業の条件を入力することで、かなり正確な年収を算出することができます。

 

 

大切なのは入社時の年収だけではない

 

内定獲得後の対応|幸せなサラリーマン講座

転職活動中は、入社時の給与・待遇だけに目が行きがちです。

 

しかし、転職先を決める判断基準には、「将来の待遇」も加える必要があります。

 

たとえば、「がんばれば給料が上がる」会社なら、多少入社時の給料が低めでもOKということになりますし、逆に入社時の給料が高めでも、その後大きく上がる見込みが無ければ魅力がありません。

 

生涯年収という視点で見れば、入社時の一時点の収入よりも将来的な収入の方がより重要ですから、下記の項目についても確認したいところです。

 

内定獲得後の対応|幸せなサラリーマン講座昇給実績

過去の昇給実績や、勤続年数・年齢によるモデル年収などを確認しましょう。これに会社の業績推移などと併せて見ることで、より予測の精度は上がります。

 

内定獲得後の対応|幸せなサラリーマン講座役職手当・ポスト

がんばって昇進した時の待遇がどうなるかは知っておきたいですね。役職者の手当や、ポストの数なども可能であれば確認しておきましょう。

 

内定獲得後の対応|幸せなサラリーマン講座退職金・企業年金の有無

退職金や企業年金は、企業が制度を定めて初めて支給義務が生じるお金であり、一切支給しない会社もあれば、一千万円単位で支給される会社もあります。老後の資金として当てにできるのかどうかは大きな違いですので、制度の有無や計算方法について確認しましょう。

 


ブランディング転職術